かつて大家族同居が当たり前の時代がありましたが、近年シェアハウスが流行するなど、ふたたび「みんなで暮らす」生活スタイルが注目を集めています。
二世帯リフォームで、安心で楽しい暮らしを送ってみませんか？
また、二世帯住宅の節税効果についてもご紹介していきます。
二世帯リフォームのメリット
親世帯と子世帯がひとつ屋根の下暮らすための住まい、二世帯住宅。
異なる世代の家族が一緒に暮らすことには、お互いにさまざまなメリットがあります。
●もしもの時の安心感
体調不安や詐欺事件など、年齢を重ねるにつれ心配事が増えていくもの。子世帯がそばにいる二世帯住宅なら、すぐに相談でき心強いです。
子世帯にとっても、いつでも親をサポートできる安心感があります。
また、二世帯住宅では家族の誰かが在宅している時間が単世帯に比べて多いため、空き巣などの防犯効果も。
●日常生活で助け合える
二世帯住宅なら、日常生活で助け合いながら暮らすことができます。宅配便を受け取ってもらったり、急な雨のときに洗濯物を取り込んでもらったり…。
また、旅行や帰省などの際にペットの世話を頼むこともできますし、安心して家を空けられます。
●子どもを安心して預けることができる
「子どもだけで留守番させるのは心配」「小さな子どもの子守が必要」
子育て世代にとって悩みの種のひとつは、急な用事の際の子どもの預け先です。
二世帯住宅なら親に子どもの世話を頼みやすく、安心して外出することができます。
●家族で過ごす幸せ
親世帯にとっても、孫の成長を間近に見ながら暮らせる生活には張りがあり、喜びが大きいもの。
また、祖母・祖父と一緒に過ごすことで、礼儀正しくお年寄りに優しい子どもに育つでしょう。
二世帯リフォームの間取りの種類
二世帯住宅は間取りによっておもに3種類に分類することができます。
●完全分離型（独立型）
完全分離型は、両世帯の暮らしを完全に独立させる二世帯住宅です。玄関・居室・水回りの設備等をそれぞれの世帯ごとに備え付け、建物の中で行き来することはできません。
年齢とともに階段の上り下りが苦痛となるケースが多いため、1階を親世帯・2階を子世帯の居住スペースにすることが多いです。
世帯ごとの自立した暮らしを尊重し、プライバシーを重視したい人におすすめです。
●部分分離型（半同居型）
部分分離型は、住まいを部分的に共有するタイプの二世帯住宅です。建物の内部で行き来することができます。
一例としては、玄関を共有とし、寝室や水回りを世帯ごとに分離するといったプランニングがあります。
どこまでを共有スペースとするかは、生活スタイルや価値観によって異なってくるため、間取りのバリエーションがもっとも幅広いです。
●完全共有型（完全同居型）
完全共有型は、寝室などの個室のみをプライベートスペースとし、それ以外の設備を両世帯で共有する二世帯住宅です。ひとつ屋根の下に家族が暮らす、昔ながらの同居の形態といえます。
二世帯リフォームがうまく行くコツ
それまでどんなに良い関係の親子でも、暮らしの設備を共有することがストレスの原因になってしまうかもしれません。
毎日料理をするキッチンは、お互いの生活習慣の違いが目に付きやすい場所。特にキッチンに立つ時間の長い人が嫁・姑の関係になる場合、お嫁さんは何か言いたいことがあっても口には出しづらいもの。また、入浴時間が重なることが多いと、いつも子世帯が順番待ちに…というケースもあります。
生活スタイルや価値観のずれが予想される場合は、水回りを分離するプランがおすすめです。キッチンや浴室をそれぞれの世帯に設置するのが難しい場合は、ミニキッチンやシャワーブースという選択肢もあります。
二世帯リフォームの費用相場
二世帯リフォームに掛かる費用の目安を、３つのパターンごとに確認してみましょう。
●完全分離型（独立型）
完全分離型の二世帯住宅は、3パターンのうちリフォーム費用がもっとも高額になります。
2戸分の設備と居室をつくるため、費用は2,000万円を超えることも珍しくなく、工事内容によっては3,000万年を超えることも。
●部分分離型（半同居型）
部分分離型の二世帯住宅は、住まいの設備をどこまで共有するかによって間取りのバリエーションが豊富なため、リフォーム費用にも幅があります。
一例として、玄関を共有しキッチン・浴室・トイレをそれぞれ別に確保した場合、1,500〜2,000万円ほどが目安です。
●完全共有型（完全同居型）
完全共有型の二世帯住宅は、３パターンのうちリフォーム費用がもっとも抑えられます。
二世帯同居をはじめるにあたり、内装（壁紙や床材）と水回りの設備を一新した場合、1,000万円ほどが目安です。
プライベートスペースを確保するために居室を増築する場合は、ひと部屋（６〜８畳）で200万円ほど。
二世帯リフォームによる税金対策
二世帯リフォームは、税金対策にも有効です。
●小規模宅地等の特例（相続税）
親が亡くなり、不動産を受け継ぐ際には「相続税」が課税されます。
その際、親の所有する住戸に二世帯同居していれば、「小規模宅地の特例」が適用され、相続税を算出する際の不動産評価額が、本来の20％になるのです。
小規模宅地の特例のおもな要件（居住用の宅地の場合）
・非相続人（親）と生活を共にしている
・土地面積の上限は330㎡まで
なお、完全分離型の二世帯住宅は小規模宅地の特例の対象外でしたが、平成26年以降はそれぞれの住まいが区分登記されていなければ適用が受けられるようになりました。
●同居対応改修に関する特例措置（所得税）
二世帯同居するために自宅をリフォームした場合、掛かった費用（50〜250万円）の10％について、その年の所得税の控除を受けることができます。
この際の二世帯リフォームとは、キッチン・浴室・トイレ・玄関のうちいずれか1か所以上を、新たに増築することです。
二世帯リフォームの控除を受けるためのおもな要件
・工事完了後6ヶ月以内に居住する
・床面積が50㎡以上
・合計所得金額が3,000万円以下
また、二世帯リフォームと併せて耐震改修工事・省エネ改修工事・バリアフリー改修工事を行う場合は、対象の工事費用の上限が950万円になります。
まとめ
二世帯リフォームで親子世帯が同居すれば、子育てや毎日の家事で助け合うことができ、防犯面でも安心です。
二世帯リフォームに関わる特例によって所得税の控除が受けられ、小規模宅地の特例が適用されれば大幅な相続税減税にもなります。
二世帯住宅のメリットを活かして快適な暮らしを送ってみませんか。
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